メモ1

 ■【大東亜戦争・英霊に感謝】_日本人再生(Justice war in Japan)
http://www.youtube.com/watch?v=JPKSzdhmwmc&feature=related

真珠湾攻撃と言う名の偉業 : PEARL HARBOR MUSIC VIDEO
http://www.youtube.com/watch?v=3v2Pkz3oXYI&feature=related

■ちょっと前の日本人~海外の反応~
http://www.youtube.com/watch?v=541FNT_y6ug&feature=related

■【海外の反応】 日本国国歌 【スペイン語圏】
http://www.youtube.com/watch?v=iVJ2iUv_Uk0&feature=related



2011/12/04(日) 23:01:02 | URL | 椿 #- [ 編集 ]
安倍晋三 明治維新の血を受け継ぐゲスな正統派売国奴
安倍晋三 明治維新の血を受け継ぐゲスな正統派売国奴

2006年、自民党安倍内閣が改悪した政治資金規正法第二十二条の五をおさらいしませうか。

一部抜き出し掲載

以下

外国人又は外国法人が発行済株式の総数の過半数に当たる株式を保有していたもの)から、政治活動に関する寄附を受けてはならない。

『ただし、日本法人であつて、その発行する株式が金融商品取引所において五年以上継続して上場されているもの(新設合併又は株式移転により設立された株式会社(当該新設合併により消滅した会社又は当該株式移転をした会社のすべてが株式会社であり、かつ、それらの発行していた株式が当該新設合併又は当該株式移転に伴い上場を廃止されるまで金融商品取引所において上場されていたものに限る。)のうちその発行する株式が当該新設合併又は当該株式移転に伴い金融商品取引所において上場されてから継続して上場されており、かつ、上場されている期間が五年に満たないものであつて、当該上場されている期間と、当該新設合併又は当該株式移転に伴い上場を廃止された株式がその上場を廃止されるまで金融商品取引所において継続して上場されていた期間のうち最も短いものとを合算した期間が五年以上であるものを含む。)がする寄附については、この限りでない。』

以上

『 』内でくぐった「ただし書き」部分が2006年に安倍晋三によって付け足されました。それ以前はこの「ただし書き」が存在しません。

安倍晋三によって「ただし書き」を付け足されたせいで外国人からの献金を合法化されたのです。

簡単に言うと以下

外国人株主による株式保有比率が50%(過半数に当たる株式)を超えていても5年以上の株式上場を条件とすれば政治献金が可能。

以上

きれいに見える安倍晋三は好きですか?

http://ameblo.jp/adgjmptw-214c/
2011/11/21(月) 10:40:12 | URL | 味噌しるの具 #KIxMUd0I [ 編集 ]


 日本のテレビドラマに明るさが無く内容が陰湿なドラマばかりである理由が判ったと思う、
しかし上記の背景が有ったとしてもそれに従って来た反日売国テレビ局・マスコミは視聴者を長い間
騙して来た事、愛国系自民党政権を攻撃して売国民政権の成立に加担した事など日本人社会の
破壊活動は許されない。
【マスコミ隠蔽の掲示板】最新版
http://www.aixin.jp/axbbs/kzsj/kzsj4.cgi
【マスコミ隠蔽のタイトル一覧】最新版はこちらをクリックして下さい。
2011/11/21(月) 11:23:07 | URL | 愛信 #EBUSheBA [ 編集 ]

廃れたメディア...

ネットの普及が進む中、一時期不思議に思った事があります。
それは、既存メディアが思ったよりネットを活用していないという事です。
せいぜいHPを設けて壁紙や音楽配信をする程度で、ネットを利用した本格的な双方向メディアは構築されなかった。
せっかくネットが普及したのに勿体無いものだと思っていましたし、ネットを番組の中で効果的に使えば視聴者参加型の面白い番組がもっと出来たんじゃないかと思っていました。

今になって考えてみると、リアルタイムでネットとリンクする事は、マスゴミにとって都合の悪いものだったという事が解ります。
意図的にある方向に誘導しようとしても、即時暴かれてしまう可能性が有りますからね。
もしかしたら、最近一般人が参加するタイプの番組がなくなっているのも、その様な影響の為かもしれませんね。
すぐにツイートされちゃいますものねw

こうして日本のマスゴミは益々閉鎖的で独善的、自意識過剰な集団となり、バブル期を過ぎてからは番組作りもおざなりになり、廃れていくのでしょうね...
2011/11/21(

アメリカ(というか奥の院)はローマ帝国の真似をしているのでは?
http://jcoffee.g2s.biz/tamatebako.html#karutago

私ドモガ戦後失ッタモノハ、一言デ申セバ、
ソレハ教育勅語デアリマス。
http://kan-chan.stbbs.net/docs/chokugo.html

ソノ教育勅語ノ要諦ヲ一言デ申セバ、

祖先カラコノ國ヲ受ケ継ヒデ来タトイフ自覚

ナノデアリマス。
2011/11/22(火) 午前 2:03

>原爆で壊滅させられた。そして新たな親切な援助で、日本は豊かな国を築いたのだが、アメリカは今経済恐慌に苦しんでいる。この苦しみからの脱却のため、甘い飴を与えた日本が豊かに成長して多くの富を蓄えたのを横取りしようとしている。それがTPPである。

私は日米開戦に至った理由を長年調べています。「アメリカの国策」と「ルーズベルトの陰謀」は、避けて通れません。
今般のTPPは私に「ルーズベルトの陰謀」を想起せしめ、10月半ばからアタフタと記事を書き始めました。

アメリカは恐ろしい国です。

戦後の「アメリカの援助」は、親切ととるべきではないでしょう。これについて、面白い論評をご紹介いたします。

「敗戦で、我々は何を失ったのか」
http://roronotokoro.blog113.fc2.com/blog-date-20110815.html
2011/11/22(火) 午前 6:43


なぜ日本に原発が持ち込まれたのか、原発の製造をしたGEが
公開していない情報、TPPが何故アメリカの主導になるのか、
戦後日本の様々な問題を考えさせられます。必見の動画です
2011/11/22(火) 15:48:51 | URL | 必見動画 #- [ 編集 ]


【TPPの真実】
なぜTPPを推進するのか 経団連米倉会長 ボロ儲けのカラク

反対論が強いのに、
強硬にTPPを推進している経団連米倉弘昌会長(74)。
なぜ、シャカリキになっているのか。
大新聞テレビはまったく報じないが、
ネット上では「米倉が会長をしている
住友化学がボロ儲けできるからだ」と批判が噴出している。
 
TPPに参加すると、アメリカから
「遺伝子組み換え食品」が大量に入ってくる恐れが強い。
日本は遺伝子組み換え食品に“表示”を義務づけ、
一定のブレーキがかかっているが、
アメリカは表示義務の“撤廃”を求めているからだ。
その時、国内最大の農薬メーカー、
住友化学が大儲けするというのだ。
一体どんなカラクリなのか。

住友化学は昨年10月、
アメリカのモンサント社というバイオ会社と提携しています。
モンサント社は、強力な除草剤『ラウンドアップ』と、
ラウンドアップに負けない遺伝子組み換えの
種子をセットで売っている。
遺伝子組み換え種子ビジネスの大手です。
ベトナム戦争で使われた枯れ葉剤を作っていました。
要するに、遺伝子組み換え食品が広まると、
モンサント社が儲かり、
ビジネスパートナーの住友化学もウハウハというわけです」
霞が関事情通)

しかし、自分の会社の利益のために
TPPを推進しているとしたら許されない。
遺伝子組み換え食品にどんな
危険があるか分かっていないからなおさらだ。
「TPPに参加したら、日本の食の安全は崩壊しかねません。
たとえば日本は大豆の90%を輸入に頼っている。
産地はアメリカが70%で、
アメリカの大豆の90%が遺伝子組み換えです。
いまは表示を見れば遺伝子組み換えかどうか判断がつくが、
表示義務が撤廃されたら、消費者は判断がつかなくなる。
多くの消費者は、強力な除草剤をまいても枯れない大豆、
人為的に作った大豆が本当に無害なのか不安なはずです」
(農協関係者)

住友化学は「米倉会長は経団連会長として
TPPを推進しているに過ぎません」(広報部)と釈明するが、
米倉会長を国会に呼んで真相を問いただすべきだ。

記事から。

2011/11/22(火) 21:09:28| URL| 米倉弘昌 #6GgKOieI

:M教師ネット:2011/11/15(火) 17:40:29.24 id:TY7pNoYB0
上杉、岩上、副島、青木、勝也、青山、武田先生・・・・みんな、
政治、マスコミの裏はバラしても、「本丸の世界の裏」はバラさない。 つまり、寸止め。(笑)

それに立ち向かって、命の危険を冒してながらバラしているのは、ベンジャミン・フルフォードとリチャードコシミズくらいでしょ。

アメノウズメ中級と上級①~⑥
世界の裏の、「大筋」はこれを観れば分かります。
 → http://www.youtube.com/user/amenouzumei#g/u  
(この動画の作者は、殺されたという噂もありましたが、生きていました! 
リビアについての新作が3作がUPされています。)

これを観た人は、情報拡散を切に望む。

既に、日本は危険な状態なのに、いい加減に、気づかないと、手遅れになってしまうと思います・・・・