胡錦濤よ、田母神発言を許すのか? いまこそ反日デモをやってみろ！
経済ジャーナリスト・青木直人の意見(2008年12月28日)
これから中国の失速が想像以上に本格化すれば、「識者」「専門家」と呼ばれるコメンテーターたちが、これまでの「中国大丈夫論」からすこしずつ軸足を移して、「中国混乱説」を口にするようになります。
それは信念からではなく、単に周りの「空気」にあわせただけの発言であり、では「これからどうなるのですか」と聞いても、説得力のある回答は帰ってこないでしょう。彼らタレントのホラ話に信を置いてはなりません。
それは信念からではなく、単に周りの「空気」にあわせただけの発言であり、では「これからどうなるのですか」と聞いても、説得力のある回答は帰ってこないでしょう。彼らタレントのホラ話に信を置いてはなりません。
それにしても近年、「ジャーナリスト」大谷昭宏氏が田母神前空幕長を批判した発言の中で「中国も韓国もあまりに馬鹿らしいので反論しなかった」とコメントしたのには大笑いでした。
だが、大谷氏によればそうではなく、単に「馬鹿らしいから」となるのです。
| 中国・韓国が反論しなかったのは「馬鹿らしい」からではなく「直面する経済危機に際して日本の援助」を求めているからにすぎません。その際中国・韓国が警戒しているのは両国の長年の無礼に対する「日本国民からの正当なナショナリズムに立脚した反対と反発」なのです。 |
| なぜ、日本に対して不条理な要求ばかりしてくる中国や韓国に対して、彼ら自身が責任を取るべき経済危機の処理を日本人が血税でしなければならないのか。 |
| こうした世論が怖いのです。 |
内閣府の世論調査で、なぜ中国嫌いが三分の二も増えているのか。韓国への国民レベルの違和感と嫌悪感などの国民感情の存在。
にとって現実の政治的リアリズムはおよそ理解の範疇を超えているのです。
彼は徹頭徹尾中国なり韓国なりのお家の事情に無知蒙昧であります。
| これを「右翼的」としか受け止めることの出来ない大谷氏 |
彼は徹頭徹尾中国なり韓国なりのお家の事情に無知蒙昧であります。
折も折、上海の繁華街にあった伊勢丹が今月中旬、ついに撤退、クローズしたばかりです。いずれも赤字が原因で、海外市場の不振に続き、頼みの個人消費まで赤信号が点滅し始めている証左です。韓国の金融破たんも時間の問題でしょう。
繰り返します。
それゆえ、中国・韓国サイドは田母神批判が日本の草の根世論の反発を惹起し、支援反対の声が澎湃と巻き起こる事態を危惧したのです。
大谷氏のよく出演している朝ナマでも視聴者アンケートで６０％が田母神発言を支持している事実があきらかにされているではありませんか。最後にいささか挑発的に書いておきたい。
| 胡錦濤よ、田母神発言を許すのか！ |
| 遠慮は不要である。 |
| いまこそ反日デモをやってみろ！ |
「中国情報をだますマスコミのテクニック 1/5」
（日本のマスコミは、中国当局の「検閲」によって、本当の事を伝えていない。今、中国は「改革開放政策３０年目」にして、最大の危機を迎えようとしている。）
「中国情報をだますマスコミのテクニック 2/5」
（中国は自然破壊を無視して、外需依存の経済成長を続けてきた。このような成長を質的に改善して新たな成長に切り替えようとしていた時に、世界的な経済危機に直面したのが、胡錦濤政権である。）
「中国情報をだますマスコミのテクニック 3/5」
（トヨタは、温家宝首相と胡錦濤国家主席が直々に奥田に依頼したプロジェクトを中止した。中国の経済成長率の低下は、国内に社会不安を引き起こしている。）
「中国情報をだますマスコミのテクニック 4/5」
（中国共産党が恐れるのは、ポーランドのような自主労組ができることである。中国は、もう日本と喧嘩はできない。麻生さんが靖国に行くなら、今です。靖国参拝を非難すれば、中国民衆の怒りは中国政府に向かう。だから、今の中国政府は日本に対して腰が低いのだ。例えば、こんな風に→http://gimpo.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1230781718/。）
「中国情報をだますマスコミのテクニック 5/5」
（中国では改革開放３０年目にして、この政策に対する不信・疑問・反対が吹き出ている。我々は、中国の動向を客観的に把握するよう努めるべきである。）
以下は、偶然ひろった書き込みです。
（日本のマスコミは、中国当局の「検閲」によって、本当の事を伝えていない。今、中国は「改革開放政策３０年目」にして、最大の危機を迎えようとしている。）
「中国情報をだますマスコミのテクニック 2/5」
（中国は自然破壊を無視して、外需依存の経済成長を続けてきた。このような成長を質的に改善して新たな成長に切り替えようとしていた時に、世界的な経済危機に直面したのが、胡錦濤政権である。）
「中国情報をだますマスコミのテクニック 3/5」
（トヨタは、温家宝首相と胡錦濤国家主席が直々に奥田に依頼したプロジェクトを中止した。中国の経済成長率の低下は、国内に社会不安を引き起こしている。）
「中国情報をだますマスコミのテクニック 4/5」
（中国共産党が恐れるのは、ポーランドのような自主労組ができることである。中国は、もう日本と喧嘩はできない。麻生さんが靖国に行くなら、今です。靖国参拝を非難すれば、中国民衆の怒りは中国政府に向かう。だから、今の中国政府は日本に対して腰が低いのだ。例えば、こんな風に→http://gimpo.2ch.net/test/read.cgi/news4plus/1230781718/。）
「中国情報をだますマスコミのテクニック 5/5」
（中国では改革開放３０年目にして、この政策に対する不信・疑問・反対が吹き出ている。我々は、中国の動向を客観的に把握するよう努めるべきである。）
以下は、偶然ひろった書き込みです。
ＩＭＦによる中国の２００９年経済成長見通しは８．５％であると、捏造。
１～２ヶ月前に行われた、中国でのファッションショーの話題を持ち出して、成長中であることの印象操作。
日本については、派遣村の話題で、見通しの暗さを強調。
池袋中華街構想では、
中国人のインタビュー「いっしょに盛り上げたいのに・・・」
日本人商店主らによる反対があることを挙げるものの、
その具体的理由（不法滞在・売春等の不法ビジネス）には一切触れず、
構想反対の理由が根拠無きものであるかのごとき演出。
夕方ニュースなんてこんな時しか見ないけど、
ここまで終わってるとはある種の戦慄を覚えた。
これはマジで番組丸ごと情報工作です。
１～２ヶ月前に行われた、中国でのファッションショーの話題を持ち出して、成長中であることの印象操作。
日本については、派遣村の話題で、見通しの暗さを強調。
池袋中華街構想では、
中国人のインタビュー「いっしょに盛り上げたいのに・・・」
日本人商店主らによる反対があることを挙げるものの、
その具体的理由（不法滞在・売春等の不法ビジネス）には一切触れず、
構想反対の理由が根拠無きものであるかのごとき演出。
夕方ニュースなんてこんな時しか見ないけど、
ここまで終わってるとはある種の戦慄を覚えた。
これはマジで番組丸ごと情報工作です。
「暗い暗い日本は、成長著しい中国と仲良くすればいいのだから、愚か者による変な排外主義から脱しなきゃいけない」
という嘘物語のプロパガンダの推進力は相当なものがあるよ。 入力者の私もこのニュースを見ましたが、この通りでした。
ＮＨＫはじめ、スポンサー付きテレビニュースの
http://society6.2ch.net/test/read.cgi/diplomacy/1227615349/801-900
とりあえず、回答はこれです。
「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」平成２１年（２００９年）１月５日（月曜日）
通巻第２４４２号
△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△
ハマスの武器＝カチューシャ・ロケットはやはり中国製だった
地上戦に突入したイスラエルの強気と国内事情
「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」平成２１年（２００９年）１月７日（水曜日）
通巻第２４４４号
△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△
中国国務院、67万社の倒産を認める
実態の十分の一の数字を嫌々ながら
「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」平成２１年（２００９年）１月８日（木曜日）
通巻第２４４５号
△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△
中国から国際資本の「大脱走」がはじまっている
バンカメも中国工商銀行の筆頭株主から大半の保有を売却
宮崎正弘の国際ニュース・早読み」平成２１年（２００９年）１月１１日（日曜日）
通巻第２４４９号
△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△
中国、輸出二期連続の減少を記録
１２月は２・８％減の１１１６億ドル
http://www.tokyovalley.com/yahoo_blog/article/article.php
ＮＨＫはじめ、スポンサー付きテレビニュースの
中国情報は濾過されています。
時間ある方は、こちら↓へどうぞ。http://society6.2ch.net/test/read.cgi/diplomacy/1227615349/801-900
とりあえず、回答はこれです。
| 地上波に対する幻想は捨てましょう。スポンサーつきの自由な報道などあるわけがない。 |
通巻第２４４２号
△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△△
ハマスの武器＝カチューシャ・ロケットはやはり中国製だった
地上戦に突入したイスラエルの強気と国内事情
「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」平成２１年（２００９年）１月７日（水曜日）
通巻第２４４４号
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中国国務院、67万社の倒産を認める
実態の十分の一の数字を嫌々ながら
「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」平成２１年（２００９年）１月８日（木曜日）
通巻第２４４５号
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中国から国際資本の「大脱走」がはじまっている
バンカメも中国工商銀行の筆頭株主から大半の保有を売却
宮崎正弘の国際ニュース・早読み」平成２１年（２００９年）１月１１日（日曜日）
通巻第２４４９号
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中国、輸出二期連続の減少を記録
１２月は２・８％減の１１１６億ドル
http://www.tokyovalley.com/yahoo_blog/article/article.php
