今に生きるGHQの呪縛
韓国も日本も過去の歴史を読めなくする米国の陰謀 (Unknown)2014-02-02 08:50:28 韓国の歴史も日本を悪玉にするでっち上げの虚妄の歴史であり、日本の自虐史歴史もＧＨＱの作り話。 韓国も日本も過去の正しい文献が旧漢字が判らないので読めない国民だらけ。 アメリカの陰謀である。 江藤 淳(1991)「閉された言語空間―占領軍の検閲と戦後日本」 (文春文庫) 書評より ※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※ GHQが行った検閲の実体 2004/11/21 By s.yagishita 戦前から戦中にかけて日本でも検閲が行われていたが、それは国内法に基づくものであり、その法の存在は公にされていた。また、伏せ字の使用により、検閲されていたことを多くの国民が自覚することとなった。しかしGHQが行った検閲は、その事実を秘匿し、伏せ字や空欄の使用も認めなかったため、ほとんどの日本人は検閲済みの情報に接していたと言う自覚を持てなかったのである。しかも、この行為はポツダム宣言でも認められていないことなのである。そして検閲という言葉からは「占領政策に不利な情報の流布を防止する」に過ぎないと言うイメージを抱きがちであるが、GHQが行ったのは、さらに自分たちの都合の良い情報を流し、史実の書き換えまでも行う、謀略工作に近いものだったと言えるだろう。ドイツと日本の降伏は同等のものと思い込んでいる人たちがいまだに多いことなどを見ても、この検閲の影響は相当根深い。米国の公文書を丹念に検証することにより、この事実を洗い出した著者に深い敬意を表する。 ※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※ 戦後日本の言語空間のルーツがわかる 2004/9/18 By 寒がり老人 本書は、第２次世界大戦後におけるアメリカの日本に対する検閲についての調査報告である。米軍の周到な準備と苛烈な検閲の実態が学術的精緻さをもって明らかにされる。敗戦直後には報道されていた米兵の婦女暴行事件も隠蔽されるようになった。そして容赦の無い検閲が始まる。そもそもポツダム宣言上では検閲の実施は疑義のあることであった。なぜならポツダム宣言第10項が、「言論、宗教及び思想の自由ならびに基本的人権の尊重は確立せらるべし」と規定していたからである。このため検閲の実施は秘匿され、検閲の痕跡が残らないようにされた。例えば「大東亜戦争」ということばは伏字とはされず、「太平洋戦争」ということばに置き換えられた。そうしてその集大成が東京裁判とその報道である。毒ガス以上の残虐兵器である原子爆弾を非戦闘員に使用した米国への日本国民の批判の目をそらせるために、日本軍を徹底的に悪者にしたてることに占領米軍は成功した。この結果、占領終了後も日本人のアイデンティテイーと歴史への信頼はいつまでも内部崩壊を続けていき、また同時に常に国際的検閲の脅威にされされている。教科書問題はそのひとつの現われである。さらに著者が体験した映画作成において報道機関において今なお自主的な検閲が行われていることが記録されている。閉ざされた日本の言語空間の解放を願った著者の想いが行間から伝わってくる力作である。英訳すれば相当反響があるのではないかと思った。 ※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※ 江藤淳氏が書かなかったこと, 2005/1/13 By kitano 江藤淳氏がこの本で詳しく書かなかったことがふたつある。ひとつはＧＨＱの検閲は大日本帝国の検閲システムを利用して実施されたという点。もうひとつはＧＨＱの検閲は天皇制擁護を最大目的とする当時の大日本帝国政府の協力のもとで実施されたという点。すなわち、天皇処刑を回避し天皇制のもとで日本を統治するという目的でＧＨＱと当時の大日本帝国政府の利害は一致し、その延長線上にメディアへの統制があったという点である。つまり、占領期の報道の自由は、ＧＨＱのみならず日本人の為政者からも見離されていたのである。この点についてはモニカ・ブラウ氏の「検閲 1945‐1949―禁じられた原爆報道」が詳しいので参照していただきたいが、江藤淳氏の研究はモニカ・ブラウ氏の研究で論じられた視点を忘れない限りにおいて有意義な研究であると言えよう。 ※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※※ War Guilt Information Program：WGIP ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム 戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつけるための宣伝計画 大東亜戦争の後に、ＧＨＱ（連合国最高司令官総司令部）による 日本占領管理政策として行われたという政治宣伝。 ＧＷＩＰ関与 担当：CI&E（民間情報教育局） G-2（CIS・参謀第2部民間諜報局） 日本と連合国、特に日本と米国とのあいだの戦いであった大戦を、 現実には存在しなかった「軍国主義者」と「国民」とのあいだの戦いに すり替えようとする底意が秘められている。 もしこの架空の対立の図式を、現実と錯覚し、あるいは何らかの理由で 錯覚したふりをする日本人が出現すれば、 CI&Eの「ウォー・ギルト・インフォーメーション・プログラム」は、 一応所期の目的を達成したといってよい。 つまり、そのとき、日本における伝統的秩序破壊のための、永久革命の図式が成立する。 以後日本人が大戦のために傾注した夥しいエネルギーは、 二度と再び米国に向けられることなく、 もっぱら『日本国内の』「軍国主義者」と『日本国内の』旧秩序の破壊に向けられるにちがいない。 「軍国主義者」と「国民」の対立という架空の図式を導入することによって、 「国民」に対する「罪」を犯したのも、「現在および将来の日本の苦難と窮乏」も、すべて『日本国内の』「軍国主義者」の責任であって、 米国には何らの責任もないという論理が成立可能になる。 大都市の無差別爆撃も、広島・長崎への原爆投下も、『日本国内の』「軍国主義者」が悪かったから起った災厄であって、 実際に爆弾を落した米国人には少しも悪いところはない、ということになるのである。 1945年（昭和20年）12月8日 捏造「太平洋戦争史」を全国の新聞に掲載させた。 1945年（昭和20年）12月9日 「眞相はかうだ」「真相箱」といったＮＨＫが放送した 日本国民に対する犯罪行為、捏造と洗脳放送がＷＧＩＰの 顕著な例であります。 ＮＨＫによる洗脳放送は1948年（昭和23年）1月まで続けられた。 積極的に何を伝える（報道させるか）かという事が主な政策であり ＧＨＱ批判を禁止するプレスコードは最小限。 100px-Censorship.png Press Code for Japan 正式名称はSCAPIN-33「日本に与うる新聞遵則」で、 昭和20年（1945年）9月19日発令、9月21日に発布された。 ・報道は絶対に真実に即すること ・直接又は間接に公安を害するようなものを掲載してはならない ・連合国に関し虚偽的又は破壊的批評を加えてはならない ・連合国進駐軍に関し破壊的に批評したり、又は軍に対し不信又は憤激を招くような記事は一切掲載してはならない ・連合軍軍隊の動向に関し、公式に発表解禁となるまでその事項を掲載し又は論議してはならない ・報道記事は事実に即し、筆者の意見は一切加えてはならない ・報道記事は宣伝目的の色を着けてはならない ・宣伝の強化拡大のために報道記事中の些細な事項を強調してはならない ・報道記事は関係事項や細目を省略する事で内容を歪曲してはならない ・新聞の編輯に当り、何らかの宣伝方針を確立し若しくは発展させる為の目的で、記事を不当に軽く扱ってはならない ・SCAP(連合国軍最高司令官もしくは総司令部）に対する批判 ・極東国際軍事裁判批判 ・GHQが日本国憲法を起草したことに対する批判 ・検閲制度への言及 ・アメリカ合衆国への批判 ・ロシア(ソ連邦）への批判 ・英国への批判 ・朝鮮人への批判 ・中国への批判 ・その他の連合国への批判 ・連合国一般への批判（国を特定しなくとも） ・満州における日本人取り扱いについての批判 ・連合国の戦前の政策に対する批判 ・第三次世界大戦への言及 ・冷戦に関する言及 ・戦争擁護の宣伝 ・神国日本の宣伝 ・軍国主義の宣伝 ・ナショナリズムの宣伝 ・大東亜共栄圏の宣伝 公文書で「大東亜戦争」という用語の使用を禁止。 ・その他の宣伝 ・戦争犯罪人の正当化および擁護 ・占領軍兵士と日本女性との交渉 ・闇市の状況 ・占領軍軍隊に対する批判 ・飢餓の誇張 ・暴力と不穏の行動の煽動 ・虚偽の報道 ・GHQまたは地方軍政部に対する不適切な言及 ・解禁されていない報道の公表 ・ユダヤ系金融資本、ユダヤ系財閥銀行については触れてはならない。 ・フリーメイソンリーについては触れてはならない。 ・大都市の非戦闘員にたいする無差別爆撃については批判してはならない。 ・原爆投下実験とその後の被爆者に対する人体実験については詳細報じてはならない。 このプレスコードは現在も生きています。 不可解なマスコミの報道内容、日本に敵対している国の宣伝をしてやる行為 日教組の自虐史観教育、政治家の特亜三国へのバラマキ行為の謎が解けると思います。 日本はまだＧＨＱの亡霊の管理下にあるというわけです。
