国際連盟脱退表明・ロコウキョウ

満州事変→国際連盟脱退→世界の孤児 はインチキ
満州事変、そして国際連盟からの脱退。日本は、次第に、国際社会が壮絶な犠牲の上に築こうとした「新しい国際秩序」への「挑戦者」となっていった。進むべき針路を誤り、戦争への道を進んで行きました。

上記の部分は、正しくない。

日本は、「新しい国際秩序」への「挑戦者」となっていったわけではない。


この点について補強します。

日本政府の国際連盟脱会申出書の資料がある。
どこへ出しても恥じない立派な文章である。これを公にすれば国際連盟脱退」→「国際秩序からの離脱」→「軍部による軍国主義、そして侵略戦争まっしぐら」などというストーリーが嘘だと言うことがわかる。この資料を目にした日本人はほとんどいないのではないか?
http://goodlucktimes.blog50.fc2.com/blog-entry-558.html
2015/08/16(日) 03:54:12 | URL | たつや #- [ 編集 ]


国際連盟からの撤退に関連します

1933年3月27日に宣言しました。

国際連盟は、一般的な平和の回復時にされて入ってきたとき、私たちの帝国父は私たちの帝国そこのエントリを注文して喜んでいました。と私たちは、私たちの順番に、後期皇帝の高い目的を達成するために熱心に働いてきました。それは、私たちの帝国は、これらの13年間の過去のためのリーグに一貫して協力を延長したことをこのようにしてあります。

今Manchoukuo後半に設立されたの持つ、私たちの帝国は極東の悪の源が根絶することができ、永続的な平和は、それによって設立された順に、新しい国家の独立性を尊重し、その健全な発展を促進することが不可欠と認めます。不幸、そこにビューの広い発散は、この点で私たちの帝国と国際連盟との間に存在し、それが私たちの政府が、成熟した審議の際に、リーグから私たちの帝国の撤退のために必要な措置をとることを引き起こすために私たちに権限を委譲しています。

しかし、国際平和の進歩は常にとして、私たちが望む、と平和の企業に向けて私たちの態度は何の変化も維持してはならないものです。リーグを終了し、独自のコースに着手することで、私たちの帝国は、それが極端な東洋で孤高立つこと、またそれが国の仲間から、それによって自分自身を隔離することを意味するものではありません。それは、私たちの帝国と他のすべてのパワーズの間の相互信頼を促進し、世界中でその原因の既知の正義を行うことが私たちの願いです。

今日追い越されるすべての国が、前例のない規模の緊急事態です。私たちの帝国自体が重大な可能性に満ちているような状況に直面しています。それは確かに私たちの国民全体の一部に努力の強化を要求する時間です。我々は、すべての公務員は、市民や軍のかを、忠実に各彼の任命義務を行わなければならないこと、およびすべての市民が勤勉で自分の慣れた作業を追求しなければならないことを命令します。ストレイない、清廉潔白のパスから、進行中。と行動で、常に中庸を受け入れます。統一意志と勇気と解像度の現状を満たすために努力しています。だから私たちは私たちの祖父によって遺贈栄光の仕事を繰り越しと繁栄と人類の幸福に寄与することができます。

天皇陛下のサインマニュアル]                                                【玉璽。]昭和8年目の3月の第27日。(副署)子爵サイトウマコト                  州の首相。                是清高橋、                  金融担当大臣。                バロン達夫山本、                  内務担当大臣。                YASUYA内田をカウントし、                  外務大臣                CHUZO MITSUCHI、                  鉄道担当大臣。                貞夫荒木、                  戦争のための国家の大臣。                鳩山一郎                  教育担当大臣。                MATSUKICHI小山、                  正義のための大臣。                バロンKUMAKICHI中島、                  商工担当大臣。                文夫GOTO、                  農業担当大臣。                龍太郎永井、                  海外担当大臣。雄大隅、                  海軍担当大臣。
以下、よく書かれているが、「ねずさんのひとりごと」が出典らしい。
http://nezu621.blog7.fc2.com/blog-entry-2312.html
盧溝橋事件(ろこうきょうじけん)というのは、昭和12(1937)年7月7日の北京の西南にある盧溝橋で起きた日本の陸軍と支那国民党軍との衝突事件です。
最近の教科書などに、「この事件が日中戦争のきっかけとなった」などと書いているものがありますが、これは2つの点で大嘘です。

まず第一は、日中戦争という用語の嘘です。当時の日本はこの事件を、正式に「支那事変」と命名しています。
そもそも戦争とは、国家と国家が、互いの政治的目的を達成するためにその最終手段として戦闘行為です。当事者は「国家」です。ですから戦争は「国家と国家」の間で行われます。

ところが当時の支那は「国」ではありません。
同じ国内(支那エリア内)に、南京政府、国民党政府、共産党政府の3つが混在していました。
要するに、まだ国となる前の混沌とした状態にあったわけです。
そして親日政権である南京政府を含め、当時の支那に、全支那を統括する政府は、まだできていません。
従って、一方の当事者である日本は間違いなくこの当時「国家」でしたが、一方の当事者である「国民党政権」は、まだ国になる前の一種の軍閥であって「国家」ではありません。
従って、国家でないものとの戦闘行為は、たとえそれが外地であっても、「事変」であって「戦争」ではありません。

こう申上げると、米国内でかつて起こった南北戦争だって内戦なのに戦争と呼んでいるではないかという質問がありましたが、やや認識不足です。南北戦争は、アメリカ合衆国と、アメリカ南部11洲からなるアメリカ共和国との戦争です。国家対国家の戦いだから「戦争」です。

では、その国家がない支那の盧溝橋に、なぜ日本軍がいたのでしょうか。
偏向した戦後の学者の中には、日本が支那を侵略するために軍を駐屯していて、それを不服とする国民党軍が、盧溝橋で日本軍に発砲したなどと、これまたとんでもない言いがかりのような歴史を説いている人がいます。
これまた大嘘です。

日本が当時の支那に軍を派遣していたのは、明治34(1901)年の「北京議定書(ぺきんぎていしょ)」に基づくものです。
「北京議定書」というのは、義和団事件(ぎわだんじけん)の事件処理に関する最終的な取決めをした正式な外交文書で、支那では辛丑条約(しんちゅうじょうやく)、欧米では「Boxer Protocol」と呼ばれます。

この議定書に参加、調印したのは、支那(清国)、英国、米国、フランス、スペイン、オーストリア、ドイツ、ベルギー、ロシア、イタリア、オランダ、日本の12カ国です。堂々たる国際条約です。

議定書の原因となった義和団事件(ぎわだんじけん)は、信仰すれば肉体に神が宿って、その肉体は刀で斬っても傷を負わず、銃弾を受けてもその弾を跳ね返すようになるという、まさにカルトであり、暴力を是認する拳法教団であったわけですけれど、この信者たちがなんと20万という大軍となって、北京にいる12カ国の外国人領事たちがいる外国人居留区への攻撃をしたという事件です。
この事件は有名な事件で、チャールトン・ヘストン主演で「北京の55日」というハリウッド映画にもなっています。

この事件では、あろうことか清国政府が、10万の国軍兵力で義和団に加担しました。
つまりカルトと一緒になって、清の国軍が、義和団とともに外国公使等を襲撃したわけです。
ところが、圧倒的兵力の動員にも関わらず、清国軍と義和団の大軍は、近代兵器を駆使する北京の外国人居留区にいたわずかな近代国軍に破れてします。
そして清国政府が、襲われた側の12カ国に敗れた責任をとって交わしたのが「北京議定書」だったわけです。

「北京議定書」では、日本が比較的穏やかな戦時賠償請求にとどめたのに対し、その他の国は、まさに法外ともいえる賠償金を清国政府にふっかけ、押し付けました。
そしてこの結果、自国内で騒動を起こして敗れた清国政府は、支那の民衆の支持を失い、代わって、孫文の率いる近代化勢力による辛亥革命によって、清国政府自体が倒れてしまうわけです。

清王朝そのものは、それ以降も存続するのですが、辛亥革命の中心者となった孫文が軍事に疎かったことから、結果として支那内部の軍閥勢力に押されて、辛亥革命以降の政権が定まらず、この時代、支那はいわば無政府状態となってしまっていました。

無政府状態というのは、治安維持が図れない状態です。
そこで諸外国は「北京議定書」にのっとって、各国の軍隊を支那に派遣し、支那国内の治安の維持と自国民の安全を図っていたわけです。

ちなみにいまの中共は、その義和団事件以前の支那とよく似た情況にあります。
中共政府の施政の失敗によって、支那国内に貧富の差が広がり、国民の不満が暴発寸前の情況となっています。
その一方で、支那国内には、昨今、全能神とかいう、これまた信仰すれば不死身の肉体を持てるようになるというカルトが猛烈な勢いで勢力を伸ばし、中共政府との対決色を強めています。

こうした支那内部の反中共勢力が暴発すれば、支那国内は再び無政府状態になっていく。
このことは、莫大な数の難民の発生も示唆しているわけで、日本にもその影響は強くでることになることでしょう。
そして国連部隊が国際協力団として国連軍を編成して支那に上陸するとなれば、日本もその一員として派兵を余儀なくされる可能性はおおいにあります。

昭和12当時も、まさにこれに似た情況にあったわけで、日本は支那に派兵をしていましたが、国民党に追われた支那共産党が、国民党の弱化を図るために、どうでも日本と国民党を戦わせたかった。
その謀略によって、盧溝橋事件が勃発しています。

盧溝橋事件は、日本陸軍が北京の南を流れる盧溝河に架かる橋近くで夜間演習をしていた際に、突然何ものかから発砲を受けた、これとほぼ時を同じくして近くにいた10万の国民党軍も、銃撃を受けた。
そして日本と国民党軍が、互いに一触即発の事態になったという事件です。

ところが発砲を受けたとき、演習をしていた日本陸軍は、実弾を携行していません。
つまり銃は持っていたけれど、弾は持っていない。
弾がなければ、国民党に発砲のしようもないわけで、両軍とも軍使を出して、現地で事件を拡大しないように交渉し、事件発生の5日後には、日支両軍は停戦協定を結んでいます。
事件は、これで解決してしまったのです。

ところが両軍を争わせようと仕掛けた側の中共政府は、両軍が和解してしまうと困るわけです。
この中共が仕掛けたという事実については、支那共産党周恩来首相が昭和24(1949)年10月1日の「中華人民共和国」成立の日に、明確に述べています。

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あの時(盧溝橋事件の際)、我々の軍隊(共産党軍)が、日本軍・国民党軍双方に、(夜陰に乗じて)発砲し、日華両軍の相互不信を煽って停戦協定を妨害し、我々(共産党)に今日の栄光をもたらしたのだ。
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思惑通りにならなくても「なった」と強弁するのは、共産党やカルトに際立った特徴です。
盧溝橋事件では、彼らの思惑通りに日本と国民党軍を戦わせることができなかった。
その「できなかったこと」を、逆に「今日の栄光をもたらしたものだ」と強弁する。
本当に、毎度毎度の同じ手口です。

周恩来の発言は、盧溝橋事件が当事者である支那国民党と日本陸軍との紛争ではなく、第三者である支那共産党による「工作」であったことを明確にしています。
実はそれだけではなくて、盧溝橋事件の最初の発砲事件から4日目の7月8日に、支那共産党は日本との全面交戦を呼び掛けているのです。
けれど日本も国民党も、互いに使者を派遣して11日には和議を結んでしまう。
つまりこの段階で、共産党の工作は失敗に終わっていたのです。

そこで、あくまで日本と国民党とを戦わせたい中共が仕組んだのが、同年7月25日の廊坊駅における国民党軍と日本軍との戦闘(廊坊事件)、7月26日の北京市の広安門において日本兵が襲撃されるという広安門事件です。

そしてこの二つとも、日本によって見事に鎮圧された結果、廊坊や広安門での工作員たちが、北京郊外の通州市に集結して、日本人居留民を襲ったのが7月29日の通州事件です。

それでも戦いたくない日本は、民間人の商社マンで支那通の船津源一郎に依頼して、それまでの支那国民党の言い分を全部呑むから、互いに仲良くしようともちかけています。
これが「船津工作」と呼ばれるもので、日本が国民党側の言い分を全部呑むなら、国民党としては、最早日本と争う理由がまったくありません。

そこでこの条約調印が、10日後の8月9日に上海で行われることになったのですが、この調印を是が非でも実現させたくない支那共産党がこの調印式を中止させるためにやったのが、上海市内における日本海軍陸戦隊中隊長、大山勇夫中尉の惨殺事件です。
大山中尉は、クルマで上海市内を走行中、突然、取り囲まれてて銃殺されています。
それも、機銃掃射を浴びて、虫の息となっているところを、わざわざ車外に引きずり出して、青龍刀で頭蓋骨を割られるという残酷さで、です。

さらに続けてこの日、一人の支那人死刑囚が国民党軍の軍服を着せられて、上海飛行場の門外で射殺されるという事件も起こりました。これまた支那共産党による工作で、いかにも日本が発砲したように見せかけたものでした。

こうして日本と支那国民党との和解工作は破談になり、翌8月11日には支那国民党は、日本との停戦協定を破って、公然と上海に、なんと5万の兵を進めます。
そして8月13日には、いきなり日本軍の駐屯地に機関銃による射撃を開始する。
日本側の兵力は、この時点でわずか4000名です。

そしてやむなく、日本は上海派遣軍を編成して、国民党討伐に乗り出したのです。

わたしたちは、歴史に学ばなければならないと思います。世の中には、自己の利益のために、何の関係もない他人や他国を争わせようとするイカレタ連中が、政党や国家の仮面をかぶっているケースが、現実に存在するのだということを、です。

そしてそういう連中に対しては、何の説得も無駄なことだし、金銭を与えて黙らせるということも、結果としてただ金額が跳ね上がって行くだけで、何のメリットもない。イカレタ連中には、中途半端な同情ややさしさは、絶対に禁物であり、徹底排除して一切の関係を絶つか、あるいはそうでないのなら、恐怖で相手を徹底して打ち負かし、縛り上げるしかないのです。

日本は、支那、韓国のためにある国ではありません。
日本国家は、日本国民のためにあるのです。
世界政府や人類の平和という言葉が、いかに絵空事にすぎないかは、通州事件を学んでから語ってもらいたいものだと思います。
2014年07月05日






蒋介石の決意



中国共産党に騙されたのか、脅されたのかは分かりませんが、蒋介石は“やる”つもりでした。前年の西安事件以前なら別ですが、盧溝橋事件の時点では明確な開戦の意志が見られます。 

蒋介石はすでに7月9日の段階で最初の動員令を発令しており、11日には4個師団が北平(北京)方面に移動を開始。7月19日までに北支に30個師団、総兵力20万人が展開しています。上海方面には7月中に10個師団を急派し、第2次上海事変の段階で25個師団、33万人が投入され、上海-南京間には予備兵力も含めて53個師団、75万人(諸説あり)が動員されています。

支那事変について国民党軍の中に紛れていた共産党のスパイが原因だとする陰謀論がありますが、根本的にこの規模の大動員をスパイが勝手にやることは不可能です。また、大動員自体、戦争準備であり、戦争を意図していると懸念を持たれても仕方がありません。盧溝橋事件からの一連の流れで、日本側が何度も派兵をためらっているのは紛争不拡大方針に基づく外交的配慮によるものです。

蒋介石は数次に渡る大動員をしながら、中国側現地軍である第29軍の宋哲元に対して断乎交戦、戦闘続行を呼び掛けています。日本側現地軍である支那派遣軍との停戦交渉中もずっとです。これはリアルタイム(新聞だから1日遅れぐらいですが)に日本でも報道されており、日本政府と国民を刺激しています。

7月11日に支那派遣軍と第29軍第38師との間でとりあえずの停戦協定がまとまりますが、その翌日になって国民党政府の外交部長・王寵恵が在南京日本大使館に対して「中央政府の同意なしに結ばれた協定は無効」と通告。すなわち、現地停戦を認めない立場を示しています。

7月19日には廬山会議(17日)で蒋介石が行った「生死関頭(最後の関頭)」演説の内容が発表され、7月21日には国民政府の方針として日本に対する武力行使が公式採択されました。これを受けてか、国民党軍の軍事顧問をしていたドイツのファルケンハウゼンが本国へ「蒋介石は戦争を決意した。これは局地戦ではなく、全面戦争である」と報告しています。

蒋介石は開戦を決意していました。その後の出来事は、偶発事件や共産党の謀略が混じっているにしろ、基本的には蒋介石の意図するところから発した事象なのです。



2014/07/06(日) 03:58 | URL | 中山樵 #-[ 編集]











実に興味深い話である。



>伯父は、一九四一年の初頭からインドに展開していたイギリス軍部隊に所属していた。鋭い観察力を有する人物だったが、その伯父から聞いた話がある。



一九四一年中頃のある日、伯父はイギリスの統治下にあったビルマ(現・ミャンマー)のラングーン空港に降り立った。そこで膨大な数のアメリカ軍の爆撃機が展開しているのを目の当たりにし、我が目を疑った。



伯父は大尉だったが、目の前に展開している大規模な軍備増強の目的が戦争以外の何物をも意味しないことをたちどころに悟った。



アメリカは対日戦争の準備を着々と始めていたのである。真珠湾攻撃のおよそ六カ月前のことだった。伯父は言葉を続けた。



アメリカ政府が、とりわけルーズベルト大統領はアメリカ市民を欺いていた。」と、
伯父の声にはとても強い怒りが込められていた。



その時まだ二十代半ばだった私には、なぜ、伯父がそれほど怒りに駆られていたのかわからなかった。

しかしその後、私は、日本在住五十余年という長い年月を経て、様々な歴史的事実を知るにつれ、実は伯父がタブーともいえる"秘話〃を語ってくれていたのだということを理解したのである(引用おわり)。

>>アメリカから中国に供与された第一陣、戦闘機100機の要員として、100名のパイロットと200余名のサポート要員が1941年6月初旬、サンフランシスコから船で出航した。彼らはビルマのジャングルに送られ、最新鋭のカーティスP-40戦闘機の操縦訓練を受けた。

ルーズベルトは、JB-355計画にOKのサインをする昭和16(1941)年7月23日より前に、戦闘要員を送り出した訳である。
http://blogs.yahoo.co.jp/tatsuya11147/54453200.html


伯父のネーサン・クラーク氏がラングーン空港で目撃したのは、日本爆撃のためにルーズベルトが集めた米軍の爆撃機であろう。無論、米兵も派遣している。国民党軍に爆撃機の操縦や整備はできない。



ところが、
対独戦で苦戦するチャーチルに「爆撃機を貸してくれ」とルーズベルトは頼まれ、そちらにまわしたのである。
そうでなければ、9月中旬には日本爆撃をする予定だった。
JB-355の現地スタッフは、貸した爆撃機が戻ってくるのを待った。
ズルズルと10月・11月が過ぎて行った。
12月8日になって、日本軍の真珠湾攻撃に先を越されてしまったのである。



これを「卑怯なだまし討ち」とルーズベルトは議会と国民に説明した。
どちらが卑怯であるのか?



真珠湾攻撃に先立つアメリカの日本爆撃計画(=JB-355計画)(動画!)」



http://blogs.yahoo.co.jp/tatsuya11147/48844016.html
このURLの動画には、ルーズベルト政権の高官や将校の証言がある。今では故人だから、貴重な証言である。



真珠湾攻撃に先立つアメリカの日本爆撃計画(=JB-355計画)(動画!)」のダイジェスト版と



JB-355計画についての補足記事の紹介。

「大統領は、日本を挑発していたのか?」「そうだ!」

http://blogs.yahoo.co.jp/tatsuya11147/54486757.html



日米戦争について、ルーズベルトを批判するアメリカ人(議員ハミルトン・フィッシュ)
http://blogs.yahoo.co.jp/tatsuya11147/56679685.html

日本の敵は、中国共産党政権である。
日本は、中国の経済的・軍事的な弱体化をめざすべきだ。
そうでなければ、日本の安全保障は担保されない。
http://nihonnococoro.at.webry.info/201512/article_3.html
青木直人の「ニュースレター・チャイナ」より
日本政府の中国植林支援が100億円の枠で決定しました。対中援助を取材してみた実感で言うとほとほといやになります。これ、ODAとは別の支援で、日本国民の血税ですよ。日本人不当逮捕、工場襲撃、だが謝罪はなし、で、さらに援助。
  1. この問題は安倍ちゃん万歳主義者もいけない。安倍ちゃんがやるのなら、なんでもOK、民主党ならオール×。で、この環境支援にもなぜか沈黙。これをご都合主義というのです。安倍ちゃんだろうが、民主だろうが中国に公的援助は不要です。消費税10%が日本人に回らず、中国への朝貢になる現実。
  2. ネットでは100億円の中国環境支援に怒りの声。問題なのはこの種の「友好」支援の実態がどんなものであったのか、なぜ継続しているのかをまったく報じないマスコミの在り方なのです。左だけではありません。右も同じ。櫻井よし子さんですら抗議しないのです。理由は「八つ墓村」だから。
  3. 2012年、尖閣国有化に激怒した中国人が中国にある日系企業の事務所、工場を襲撃し、放火、略奪する事件があった。だが、今に至るも中国政府は公式にこの事態に謝罪してはいない。「中国人民の感情を傷つけた日本が悪い」の一点張り。で、日本側は今回も世界一のお金持ち中国に100億円。
青木直人の言う「八つ墓村」とはなんぞや?