狙われる日本刀の技術・玉鋼(たまはがね)
記：こうもり
わが国は古来から、鉄を生活の様々な道具として扱ってきました。
畑の道具・調理の道具（鉄分補給にもなります）・武器・・・
そして、世界に誇る鉄の精錬技術、
それはたたら精錬技術です。
機械精錬では不可能なほど高い純度を持つこの特殊な鋼は、
「玉鋼」（たまはがね）と呼ばれ、
硬く・折れず・曲がらず・伸びやすく・砥ぎ易い
日本刀に欠くべからざる材料となります。
（Ｗｉｋｉより：玉鋼）
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%8E%89%E9%8B%BC
一時は存亡の危機にあった、このわが国伝統の技術を、
近年、新日鉄はじめ、いくつかの精錬所は復活させました。
世界一とも誉れの高いこの技術、
当然、世界各国が手に入れたい垂涎のワザです。
現在、日本各地で、ケーブル・銅線・マンホールの蓋・標識・・・
様々な金属が大量に盗まれているのはご存知だと思います。
驚いた事に、これは、日本だけの現象ではなかったのです。
イギリスでもマンホールの鋼鉄の蓋やアルミニウムのビール樽が盗まれ、
フランスをはじめ欧州各国の教会の亜鉛版の屋根は剥ぎ取られ、
ブルガリアではレールや架線が頻繁に盗まれ建設もままならず・・・
http://www.sankei.co.jp/ronsetsu/seiron/070112/srn070112000.htm
（SankeiWeb:鳥取環境大学 加藤尚武名誉会長の記事より引用させて頂きました。）
そして、昨今の金属市場の価格の高騰・在庫不足は、今まで、
中国の「北京オリンピック特需で・・・」などと、
まことしやかに囁かれていました。
本当でしょうか？
それでは、今までのオリンピック開催国で、
毎回これ程までに異常な金属特需があったでしょうか？
歴史上、金属が大量に必要とされる時、
それは軍需です。
北京オリンピック特需は隠れ蓑なのではないでしょうか？
日本国内でも、スクラップ工場がフル稼働です。
何処からか集められた膨大な金属は、スクラップとなって、
何処に辿り着いているのでしょうか？
鉄スクラップの行き先を発見しました。
http://www.tetsugen.gol.com/kiso/4expsuku.htm
中国です。
他国と比べてもあまりの桁の違いに驚愕しました。＼(◎o◎)／
韓国への輸出量も中国に追随していますが、
どうやら韓国の場合は、一部国内業者らが結託して（日本人かどうかは不明）、
鉄スクラップの価格変動を利用し、
安い時に日本から大量に輸入し、中国に高く輸出する事によって、
その差益を稼いでいるらしいのです。
http://www.geocities.jp/savejapan2000/korea/k124.html
結局、行き着く先は中国、という事になります。
何と日本からの全輸出量の84％が中・韓（要するに中国）に集中しています。
折しも、中国共産党政府は、北京オリンピックが開催される2008年までに、
・東シナ海での海軍実戦配備
・戦闘機を搭載した原子力空母の実戦配備
・人民全てを管理する鉄壁の情報統制システムの完成
を計画しています。
そして、アフリカにも摺り寄り、
内戦が続くアフリカの国々に武器・資金を大量に提供しています。
欧米・日本が人権問題が深刻なアフリカの国々との取り引きを自粛する中、
中共政府だけが、アフリカ諸国の内政に口を出さずに莫大な経済援助を行い、
そのお約束と引き換えに、
エネルギー・レアメタル資源・国連での多数票を思いのままにしています。
アフリカ諸国で行われている虐殺・人権弾圧は、
中共政府にとってのチベット・東トルキスタンへの武力侵攻・虐殺からすれば、
何らとるに足らないものなのかも知れません。
そして極めつけは中共政府が絶対に真実を明かさない軍事予算！
中国の軍事費１４兆円超す 英戦略研が分析
【ロンドン1月３１日共同】英国の有力シンクタンク国際戦略研究所（ＩＩＳＳ）は３１日、
各国の軍事力や地域情勢を分析した報告書「ミリタリー・バランス２００７」を発表し、
２００６年の中国の軍事費が前年比１８・４％増の推定約１２２０億ドル（約１４兆７９００億円）に達したと指摘した。
何と、中共政府が発表していた額の３倍はある筈だ・・との事です＼(◎o◎)／
（日本の軍事予算は４兆円ほど）
小泉政権時にはあれ程中国国内で反日暴動が起き、
靖国参拝を問題化し、事あるごとに日本に非難を浴びせかけていた中共が、
安倍政権になった途端に手の平を返したように、
微笑み外交を展開しています。
「解放」と称し、虐殺・弾圧され侵略されたチベット僧侶の言葉が
不気味に脳裏をよぎります。
「初めは友好的に振る舞い、そのうち暴力的になる」
今、中共政府が日本から手に入れたいもの、それは、何でしょう？
その筆頭に上げられるとしたら、それは技術力でしょう。
折しも、外資による企業の吸収合併（Ｍ＆Ａ）を活発化させる
「三角合併」法案が５月から施行されます。
http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/special/47/naruhodo194.htm
外資の積極投資で株価総額がかなり高まっている中国企業は、
三角合併が可能になると、日本の企業を合併するのは容易な事です。
（参照：karyudoさんブログより「揺らぐ東証1部の優位性」）
http://blogs.yahoo.co.jp/karyudo111/44053117.html?p=1&pm=l
「日本は経済大国」という思い込みはもう幻想だと思った方がよいでしょう。
世界中から注目される日本の鉄鋼技術の粋を持つ新日鉄は、
中共政府から度重なるアプローチがあるようです。
日本の特殊鋼メーカーが誇るハイテク鋼材は、軍事目的の使用にも十分堪えうるはずだ。
その工場に海外、特に中国からの見学者が急増している。
月刊現代 2006 September
中国“産軍複合ファンド”が狙う日本企業の名前
日本経済の競争力を支えている最先端企業が、中国の巨大国策ファンドに狙われている。
経済だけでなく安全保障にとっても重大な脅威だ。
週刊現代 2006/7/29
日本が世界に誇る玉鋼の技術を持つ鉄鋼産業始め、
省エネ技術・先端技術・精密産業・・・・・
それらが容易に軍備増強を謀る中国共産党の手に落ちたら、
その先には何が待ち受けているのでしょうか？
先日のニュースにも戦慄を覚えました。
潜水艦情報持ち出しの元技官、謎の中国人と北京で接触
元技官は、旧防衛庁技術研究本部第１研究所に勤務していた２０００年３月、
自分が執筆した潜水艦の船体に使う特殊鋼材の論文を
無断でコピーして持ち出した疑い
【2007年2月6日16時29分 読売新聞】
そして畳みかけるように、その同日、とうとう中共政府により、
「尖閣諸島は中国固有の領土だ」
という宣言までなされました！
尖閣諸島は沖縄県石垣市に帰属するわが国の固有の領土です。
灯台・尖閣神社も建っています。
（不法上陸した中国人に壊されました）
安倍政権となってから、突然、中共政府は微笑み外交戦略に転換しました。
中共政府のプロパガンダ・メディアのような、
日経新聞・朝日新聞などが口を揃えて「三角合併」推進派となり、
国益に叶う根拠も示さずに、
「日本は閉鎖的にならず早く成立させろ」
と大合唱をするのには、一体どんな意味があるのでしょうか？
わが国が目先の経済利益・財界人が私益に目を奪われていると、足元をすくわれるかも知れません。
わが国は古来から、鉄を生活の様々な道具として扱ってきました。
畑の道具・調理の道具（鉄分補給にもなります）・武器・・・
そして、世界に誇る鉄の精錬技術、
それはたたら精錬技術です。
機械精錬では不可能なほど高い純度を持つこの特殊な鋼は、
「玉鋼」（たまはがね）と呼ばれ、
硬く・折れず・曲がらず・伸びやすく・砥ぎ易い
日本刀に欠くべからざる材料となります。
（Ｗｉｋｉより：玉鋼）
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%8E%89%E9%8B%BC
一時は存亡の危機にあった、このわが国伝統の技術を、
近年、新日鉄はじめ、いくつかの精錬所は復活させました。
世界一とも誉れの高いこの技術、
当然、世界各国が手に入れたい垂涎のワザです。
現在、日本各地で、ケーブル・銅線・マンホールの蓋・標識・・・
様々な金属が大量に盗まれているのはご存知だと思います。
驚いた事に、これは、日本だけの現象ではなかったのです。
イギリスでもマンホールの鋼鉄の蓋やアルミニウムのビール樽が盗まれ、
フランスをはじめ欧州各国の教会の亜鉛版の屋根は剥ぎ取られ、
ブルガリアではレールや架線が頻繁に盗まれ建設もままならず・・・
http://www.sankei.co.jp/ronsetsu/seiron/070112/srn070112000.htm
（SankeiWeb:鳥取環境大学 加藤尚武名誉会長の記事より引用させて頂きました。）
そして、昨今の金属市場の価格の高騰・在庫不足は、今まで、
中国の「北京オリンピック特需で・・・」などと、
まことしやかに囁かれていました。
本当でしょうか？
それでは、今までのオリンピック開催国で、
毎回これ程までに異常な金属特需があったでしょうか？
歴史上、金属が大量に必要とされる時、
それは軍需です。
北京オリンピック特需は隠れ蓑なのではないでしょうか？
日本国内でも、スクラップ工場がフル稼働です。
何処からか集められた膨大な金属は、スクラップとなって、
何処に辿り着いているのでしょうか？
鉄スクラップの行き先を発見しました。
http://www.tetsugen.gol.com/kiso/4expsuku.htm
中国です。
他国と比べてもあまりの桁の違いに驚愕しました。＼(◎o◎)／
韓国への輸出量も中国に追随していますが、
どうやら韓国の場合は、一部国内業者らが結託して（日本人かどうかは不明）、
鉄スクラップの価格変動を利用し、
安い時に日本から大量に輸入し、中国に高く輸出する事によって、
その差益を稼いでいるらしいのです。
http://www.geocities.jp/savejapan2000/korea/k124.html
結局、行き着く先は中国、という事になります。
何と日本からの全輸出量の84％が中・韓（要するに中国）に集中しています。
折しも、中国共産党政府は、北京オリンピックが開催される2008年までに、
・東シナ海での海軍実戦配備
・戦闘機を搭載した原子力空母の実戦配備
・人民全てを管理する鉄壁の情報統制システムの完成
を計画しています。
そして、アフリカにも摺り寄り、
内戦が続くアフリカの国々に武器・資金を大量に提供しています。
欧米・日本が人権問題が深刻なアフリカの国々との取り引きを自粛する中、
中共政府だけが、アフリカ諸国の内政に口を出さずに莫大な経済援助を行い、
そのお約束と引き換えに、
エネルギー・レアメタル資源・国連での多数票を思いのままにしています。
アフリカ諸国で行われている虐殺・人権弾圧は、
中共政府にとってのチベット・東トルキスタンへの武力侵攻・虐殺からすれば、
何らとるに足らないものなのかも知れません。
そして極めつけは中共政府が絶対に真実を明かさない軍事予算！
中国の軍事費１４兆円超す 英戦略研が分析
【ロンドン1月３１日共同】英国の有力シンクタンク国際戦略研究所（ＩＩＳＳ）は３１日、
各国の軍事力や地域情勢を分析した報告書「ミリタリー・バランス２００７」を発表し、
２００６年の中国の軍事費が前年比１８・４％増の推定約１２２０億ドル（約１４兆７９００億円）に達したと指摘した。
何と、中共政府が発表していた額の３倍はある筈だ・・との事です＼(◎o◎)／
（日本の軍事予算は４兆円ほど）
小泉政権時にはあれ程中国国内で反日暴動が起き、
靖国参拝を問題化し、事あるごとに日本に非難を浴びせかけていた中共が、
安倍政権になった途端に手の平を返したように、
微笑み外交を展開しています。
「解放」と称し、虐殺・弾圧され侵略されたチベット僧侶の言葉が
不気味に脳裏をよぎります。
「初めは友好的に振る舞い、そのうち暴力的になる」
今、中共政府が日本から手に入れたいもの、それは、何でしょう？
その筆頭に上げられるとしたら、それは技術力でしょう。
折しも、外資による企業の吸収合併（Ｍ＆Ａ）を活発化させる
「三角合併」法案が５月から施行されます。
http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/special/47/naruhodo194.htm
外資の積極投資で株価総額がかなり高まっている中国企業は、
三角合併が可能になると、日本の企業を合併するのは容易な事です。
（参照：karyudoさんブログより「揺らぐ東証1部の優位性」）
http://blogs.yahoo.co.jp/karyudo111/44053117.html?p=1&pm=l
「日本は経済大国」という思い込みはもう幻想だと思った方がよいでしょう。
世界中から注目される日本の鉄鋼技術の粋を持つ新日鉄は、
中共政府から度重なるアプローチがあるようです。
日本の特殊鋼メーカーが誇るハイテク鋼材は、軍事目的の使用にも十分堪えうるはずだ。
その工場に海外、特に中国からの見学者が急増している。
月刊現代 2006 September
中国“産軍複合ファンド”が狙う日本企業の名前
日本経済の競争力を支えている最先端企業が、中国の巨大国策ファンドに狙われている。
経済だけでなく安全保障にとっても重大な脅威だ。
週刊現代 2006/7/29
日本が世界に誇る玉鋼の技術を持つ鉄鋼産業始め、
省エネ技術・先端技術・精密産業・・・・・
それらが容易に軍備増強を謀る中国共産党の手に落ちたら、
その先には何が待ち受けているのでしょうか？
先日のニュースにも戦慄を覚えました。
潜水艦情報持ち出しの元技官、謎の中国人と北京で接触
元技官は、旧防衛庁技術研究本部第１研究所に勤務していた２０００年３月、
自分が執筆した潜水艦の船体に使う特殊鋼材の論文を
無断でコピーして持ち出した疑い
【2007年2月6日16時29分 読売新聞】
そして畳みかけるように、その同日、とうとう中共政府により、
「尖閣諸島は中国固有の領土だ」
という宣言までなされました！
尖閣諸島は沖縄県石垣市に帰属するわが国の固有の領土です。
灯台・尖閣神社も建っています。
（不法上陸した中国人に壊されました）
安倍政権となってから、突然、中共政府は微笑み外交戦略に転換しました。
中共政府のプロパガンダ・メディアのような、
日経新聞・朝日新聞などが口を揃えて「三角合併」推進派となり、
国益に叶う根拠も示さずに、
「日本は閉鎖的にならず早く成立させろ」
と大合唱をするのには、一体どんな意味があるのでしょうか？
わが国が目先の経済利益・財界人が私益に目を奪われていると、足元をすくわれるかも知れません。
