パチンコ業界で食いつなぐマスゴミ

　あまり知られていないようですが、韓国ではパチンコが法律で禁止されたんです。
しかし日本のマスコミはこの事を一切報道しませんね。今日はその謎について迫りたいと思います。

　日本全国に存在するパチンコ店では、就業者の多くが在日コリアンであり、
全国のパチンコ店経営者の在日韓国・朝鮮人の割合は、7割から9割とも言われているそうです。また、日本のパチンコ店の収益は、在日本大韓民国民団、及び在日本朝鮮人総聯合会の 最大の資金源とも言われており、北朝鮮の核開発の資金に回されているのではないかとも言われているそう。

　韓国には今年はじめにはコンビニよりも多い１万５千軒のパチンコ店があり、３兆円市場になっていたそう。
それが、今年６月に韓国政府によって法律で禁止されたのですが、その効果で韓国内の 個人消費が伸びているといいます。
　パチンコに流れていた金が商店に入るようになったのです。
つまり、韓国という国は、自国でパチンコを禁止して、日本からは数十兆円もの利益を 吸い上げようとしているのです。

　台湾でもパチンコが非合法化されていますが、日本のマスコミがこれを報道することを拒絶しているせいで日本では全く知られていません。
なぜ日本のマスコミはこれらの事実を報道しないのかというと、

パチンコの広告宣伝費は日本のマスコミの生命線だからです。

今や、パチンコ台のＣＭがテレビで垂れ流しの状況にあります。

夜となく昼となくパチンコ台のＣＭを垂れ流しても、大してお客が増えるわけではないのに、何故多額のＣＭ料をマスコミに提供するのでしょうか？

それは口封じのためなのです。
マスコミがパチンコ業界を批判できないようにするためなのです。

その証拠にサラ金規制により、ますますパチンコ絡みの事件が増えてきているのに、 マスコミからはパチンコ批判の声が全くないですね。

莫大な、ＣＭ料の効果は抜群なのです。

　ちなみに、広告費を多く使う企業の上位は（０７年３月期）
●トヨタ1054億円
●松下電器８３１億円
●本田技研８１５億円
●ソフトバンクモバイル６２６億円
●花王５６０億円…。
あとは、イトーヨーカ堂、日産と続く。

　もちろん一般企業も、不祥事などのときや、クレーム隠しなどで、
マスコミから攻撃されるのを最低限に防ぐための、
口封じ料として莫大なＣＭ経費を計上しているのです。
大企業がテレビで流しているＣＭの数とパチンコ台のＣＭの数を比べてみると、 おおよその金額は想像できると思います。
パチンコ台メーカーは、かなりの金額をＣＭに使っているのです。
もちろんそのお金は、パチンコをやる人たちがせっせと注ぎ込んだお金なんです。

少し前までパチンコや消費者金融のCMは、青少年に悪影響だとして、規制されていたんですが、今や当たり前のように流れています。

マスコミは、青少年への悪影響は考えず、自社の利益しか考えてないんですね。

最近は特に、パチンコ台の代替サイクルが早くなってきていて、
パチンコ台メーカーは笑いがとまくらないほど儲かっているようです。

　さらに消費者金融、パチンコ業界のトップは在日がほとんどで、暴力団の構成員の３割も在日と言われています。この３つの業界が連携して日本人からお金を吸い上げるシステムとなっているようです。||

第一段階、パチンコ・パチスロでお金を浪費させせる。
第二段階、消費者金融でお金を借りパチンコに注ぎ込み、家計の穴を埋める。
第三段階、２９.２％と言う高利で利息金を吸い上げ、パチンコ等で更にお金を　　　　　　　　　　吸い上げる。
第四段階、消費者金融の借金が焦げ付き、ヤクザ経営の闇金や消費者金融の債　　　　　　　権でヤクザから酷い目にあう。
最終段階、全財産取られ、自殺、自己破産となる

　この３つの業界は１つでも許し難いのに、３つ合わさると日本人の骨までしゃぶる事が可能です。
日本人大嫌いの朝鮮人、韓国人が偶然かも知れませんが作り出した

「日本人、人間廃業サイクル」

です。
この３つの売り上げはいくらになり、利益は・・どれだけ闇に消えていることやら・・・
　2012/7/20
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以上、出典：「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」平成２４（２０１２）年７月１９日（木曜日）通巻第３７０８号