憲法九条の目的は、「日本に革命を起こさせるため」だった。
「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」 平成３０年（２０１８年）７月１４日（土曜日） 通巻第５７６０号
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読者の声 どくしゃのこえ ＲＥＡＤＥＲＳ‘ ＯＰＩＮＩＯＮＳ 読者之声
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読者の声 どくしゃのこえ ＲＥＡＤＥＲＳ‘ ＯＰＩＮＩＯＮＳ 読者之声
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より引用
（読者の声１）貴誌の書評で昨年取り上げた、田中英道『日本人にリベラリズムは必要ない』（KKベストセラーズ）を読了。書評では触れていませんでしたが19世紀以来のユダヤ問題がこれほど明確に指摘されているとは驚きでした。
戦前の本ではたびたびユダヤの危険思想に気をつけろ、との警告がなされていましたが、戦後はナチスのユダヤ人迫害を盾にユダヤに関する問題はすべて陰謀論・人種差別主義者のレッテル貼りで封じ込められました。
同書では20世紀最大の事件ともいえるロシア革命は断じて「共産主義革命」ではない、と強調していましたが、戦前の本ではユダヤ革命とはっきり指摘しています。
ロシア旧体制の指導層は処刑・亡命・収容所送りになり、その後を埋めたのはほとんどがユダヤ人だった。当時の日本に置き換えてみるとユダヤ人は朝鮮人ということになるのでしょうか。
実際、朝鮮人によるテロは数知れず、戦後の朝鮮進駐軍の暴虐ぶりから思うに、欧州の1920〜30年代に革命思想に燃えたユダヤ人が騒ぎを起こせば起こすほど、ナチスの支持が高まったとしてもおかしくないとさえ思えてきます。
ソ連崩壊後も左翼勢力が衰えない理由として「フランクフルト学派」の隠れマルクス主義者が大学・マスメディアを抑えたためというのは納得。日米欧ともメディアは左巻きが牛耳っています。
ところがトランプ大統領の当選でマスメディアは少数派が多数派を偏向報道で押さえ込んでいたのがバレてしまった。
学生運動が盛んなころ、大学の自治会を抑えた民青・革マル・中核その他セクトは少数派であっても、多数であるノンポリの学生では太刀打ちできなかったのと同じです。
東大の安田講堂事件やあさま山荘事件で過激派への支持は激減するも左翼はしぶとく生き残ってきました。その生き残りの正体が「フランクフルト学派」のマイルド左翼だったということでしょう。
アメリカのユダヤが分裂しグローバリゼーション・ユダヤからイスラエル・ユダヤ(ナショナリズム・ユダヤ)に転換したのがトランプ大統領誕生の背景という指摘は新鮮でした。憲法九条の真の目的が二段階革命の武装蜂起を鎮圧する軍隊を持たせないためだった、というのも納得。
田中英道氏は美術史の第一人者ですが、美術の世界でもユダヤ思想による衰退を嘆いています。
西洋美術における伝統とは「キリスト教美術」なのに、キリスト教を否定するユダヤ思想によって「宗教美術」と呼び替えられる。
とにかくキリスト教を否定するためのユダヤの論理はすべて「否定・破壊の論理」になってしまう。在日朝鮮人の天皇否定・神社否定・日の丸否定とそっくりです。
戦前の本ではユダヤの戦略として宗教の否定(ユダヤ教除く)、皇室・王室の廃止、国家・家族・結婚などすべての伝統を否定するとあります。さらに大きな狙いとして民族の純度を下げることだとも。欧州の現状をみると移民の増大はまさに民族の純度を下げるというユダヤの戦略通り。なにかの本で読んだのですがユダヤ人は最後の最後でいつも失敗するとありました。
欧州のイスラム系移民増大は結局のところユダヤ人排斥につながり、将来的に欧州にユダヤ人の居場所がなくなるのかもしれません。 （ＰＢ生、千葉）
（宮崎正弘のコメント）田中英道氏には本職の美術論のほかにフランクフルト学派研究、占領政策とＯＳＳの関係、さらに驚くべき作品は支倉常長の研究です。
そして日本の仏像美術の紹介もされていて、カバーされている範囲は広く、近年は「日本国史学会」を率いておられますね。
田中「日本人にリベラリズムは必要ない。」より
「憲法九条」の成因について適宜抜粋
憲法九条は、日本に革命を起こさせるためにアメリカが「ＯＳＳ(Office of Strategic Services/戦略情報局)」による「日本計画」のもとに用意した条文です。レーニンは「革命は混乱状態の中で起こせるもので、軍隊や警察が機能している限りは無理だ」との認識を持っていました。「軍隊のない状態」にすることが、革命の第一歩です。したがって、ＯＳＳはこれを「日本計画」の中心に置きました。「日本計画」は日米開戦時から準備され、昭和17(1942)年６月までに３度草稿が練られました。終戦直後、直近に予定された革命に対して、「それを弾圧する軍隊を作らせないことで革命を実現させる」目的で作成され、施行されました。ルーズベルト大統領はソ連のシンパの社会主義者で、「世界の社会主義化」を目指していたからです。マッカーサーは、ＯＳＳの「日本計画」に従った訳です。
ところが、ルーズベルト大統領が1945年に死去してトルーマン大統領に代わりました。そして、ソ連がアメリカの脅威となり、アメリカの政策が大きく変わって反共に転じたことで、ＯＳＳ「日本計画」は戦後の２年間で立ち消えになったのです。ＯＳＳは1945年に解散し、ＣＩＡ(Central Intelligence Agency/中央情報局)やＣＯＩ(Ｃｏｏｒｄinator of Information/情報調整局)に改組されました。
占領下・日本では、昭和22(1047)年の「２・１ゼネスト中止命令」が、ＯＳＳ「日本計画」の事実上の中止をあらわしています。この2年間の起きたこと（新憲法発布・財閥解体・農地解放）はＯＳＳ「日本計画」による社会主義運動だったのですが、私たち日本人は「民主主義運動」と誤解させられたままになっています。
日本は、ＯＳＳの「日本計画」のもとに占領下で施行された憲法を、改正しないまま現在に至っています。つまり、革命のために作成された日本国憲法が存続しているということです。だから、現在の日本はいまだに、隠れマルクス主義者（リベラル）にとっての、二段階革命の第一段階目にあるのです。革命を阻止する軍隊の存在を否定した九条はまさにリベラルにとっては本拠地であり、牙城です。これが日本にいまだにリベラルが生き残り、「憲法改正」、とりわけ「九条改正」に断固反対し続ける理由なのです。隠れマルクス主義者が「憲法九条は革命の蜂起がツブされないようにするために作られた実利的な条文である」ことを知っているからです。
私のコメント
自衛隊が存在する以上、憲法九条は空文と化している。それが、戦後日本の欺瞞なのだ。それは重々承知なのだが、憲法九条がなくなれば、隠れマルクス主義者の「生きる望み」は断たれるということでありますな・・・・。
